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    電子レンジ

    電子レンジ(でんし - 、英:microwave oven )は、電磁波(電波)により、水分を含んだ食品などを加熱する調理機器である。

    概要

    マイクロ波加熱により、食品などを加熱調理する装置(調理器具)である。電力を消費する調理器具としては他に電気コンロがあるが、電気コンロがジュール熱で発熱体を熱して発生する赤外線で食品を加熱するのに対し、電子レンジでは食品内部の分子にエネルギーを与えて加熱する点で決定的に異なる。このため電磁波が透過するガラスや陶磁器は直接的には加熱されない。

    原理としては、マイクロ波が照射されると、極性をもつ水分子を繋ぐ振動子がマイクロ波を吸収して振動・回転し、温度が上がる。

    電磁波の発生源としては、マグネトロンという真空管の一種が使われている。

    電磁波の周波数は、2.45GHzでISMバンドのひとつであり、周波数を共用している無線LANや直下の2.4GHz帯アマチュア無線などは、電子レンジを動作させると影響を受ける場合が多い。

    出力は家庭用で500〜1000W程度、コンビニエンスストアなどにある業務用では1500〜2000W程度である。なお電力電波変換のロスがあるため、インバータータイプの出力1000Wなら消費電力は1450W程度となる。 電波法令にいう高周波利用設備に該当し、50Wを超える為総務省の型式確認を受けなければならない。

    かつては、発条式タイマーと打ち子式ベルの組み合わせによる「チーン」という初期型の調理完了を知らせる音から、電子レンジで調理することを俗にチンすると表現することもある。中国語では、類似の擬音語による表現もあるが、「回す」を意味する「ジュアン zhuan」という動詞が電子レンジで加熱するという意味にも使われている。現代では、安い価格帯の単機能電子レンジでしか「チン」の音が出ず、多くの製品では電子ブザーによる甲高い断続音が一般的となっている。

    歴史

    原理の発見

    マイクロ波は通信などで用いられてきたが、これを加熱に使用するという着想は、全くの偶然から生まれた(→セレンディピティ)。

    発明者はアメリカ合衆国のレイセオン社で働いていたレーダー設置担当の技師パーシー・スペンサーで、ポケットの中の食べかけのピーナッツ・クラスター・バーが溶けていたことから調理に使用可能であることが判明したとされる。

    最初に電子レンジで調理した食物は、慎重に選ばれた結果、ポップコーンである。2番目は鶏卵だったが、これは卵の爆発により失敗した。

    製品化

    レイセオン社はマイクロ波による調理について1946年に特許をとり、1947 年に最初の製品を発売した。高さ180cm、重量340kg。消費電力は3000Wだった。この製品は非常に売れ行きがよく、他社も相次いで参入した。

    日本

    • 1951 年(昭和26年)7月19日のの新聞記事によると「南氷洋で捕鯨した冷凍クジラ肉を鮮度を損ぬまま解凍する技術」として東京水産大学が「冷凍したクジラ肉に超短波を照射し解凍する技術」について研究しているとの記事が掲載された。この記事によればクジラ肉の解凍技術について既に確立されたので同年 8月29日よりイギリスのロンドンで開催される第八回国際冷凍食品会議でこの「クジラ肉の解凍方法」について発表する旨が記事になっている。この事から日本では既に1951年時点で業務用の冷凍肉解凍技術がある程度は確立していた事が伺える。
    • 1959 年に東京芝浦電気(現 東芝)が国産初の電子レンジを開発[1]。1961年には国際電気(現 日立国際電気)が国産初の業務用電子レンジを発売した[2]。
    • 1962 年に早川電機工業(現 シャープ)が日本国内初の量産品電子レンジ「R-10」を製造[3]。
    • 1963 年に松下電器産業(現 パナソニック)が電子レンジ「NE-100F」(115万円)を製造、電子レンジ普及の先駆的商品となった[4]。
    • 1964 年開通の東海道新幹線のビュッフェ車にも電子レンジが備え付けられた。

    一般家庭向けに初めて発売されたのは、1965年の松下電器産業の「NE-500」である。

    1966年には早川電機工業が国産初のターンテーブル方式を採用した電子レンジ「R-600」(198,000円)を発売した。

    市場の反応

    当初は、冷めた料理を温めたり冷凍食品を解凍したりする程度の役にしか立たない調理器に、なぜ高い金を出して購入する必要があるのか全く理解されず、消費者からすんなりと受け入れられたわけではなかった。

    そのためメーカーは、電子レンジがあたかも「焼く」「煮る」「蒸す」「揚げる」「炒める」「茹でる」「漬ける」等、ありとあらゆる機能をこなす万能調理器であるかのように宣伝して売ろうとした。

    これに対して『暮しの手帖』は1975年〜1976年に特集を組み、「電子レンジ―この奇妙にして愚劣なる商品」と題した記事を掲載、「メーカーはなにを売ってもよいのか」と酷評した。当時『暮しの手帖』の商品テストは消費者から高い信頼を得ていたため、「電子レンジは万能調理器ではない」という認識は消費者にも印象付けられた。『暮しの手帖』は同じ号で、蒸し器を使って冷めた料理をおいしく温めるコツについての記事を掲載した。

    しかし多少味が落ちようが、ボタン一つの手間で料理を温めることができる便利さは、多くの家庭にとって抗いがたい魅力に映った。高度経済成長で暮らしが豊かになる半面、核家族化と個食に代表される、“家族が食卓を囲み、揃って食事する”一家団欒の風景が過去のものとなっていく過程で、簡単に料理を温められる手段へのニーズが着実に増大していったためである。その後、その「冷めた料理を温める程度の役にしか立たない調理器」は徐々に普及していくことになる。

    冷凍食品の普及と品質向上、冷凍食品を保存できる冷凍庫つきの冷蔵庫の普及が重なったことも幸いした。そしてさらには電子レンジで調理することを前提とした半調理済み食品までが販売されるようになった。

    自動販売機への内蔵

    1970年の日本万国博覧会の会場周辺には、電子レンジを組み込んだハンバーガーの自動販売機が登場して、話題になった。

    この自動販売機は紙箱に収められたハンバーガーのみ販売し、「パンは蒸気でふやけ、肉はパサパサ」という、ハンバーガーチェーンの出来立てハンバーガーに比べると些か味気ないもので、また硬貨投入から商品受け取りまで加熱時間を含め1分程度待たなければいけなかった。しかし、自動であるため深夜でも簡便に暖かい食べ物が供されるという利便性から、無人ドライブインや高速道路のサービスエリアなどを中心に設置が進んだ。

    こういった軽食を提供する電子レンジ内蔵自動販売機は、その後の自動販売機設置数の増加も相まって着実に社会に浸透し、冷凍食品の発達にも助けられて様々なバリエーションが登場した。

    2000年代の状況

    2000年代の日本では、温める機能のみの単機能な電子レンジであれば、1万円以下で購入でき、経済的に発展し電力事情も良く家電製品の普及している先進国の多くの地域でも、安価な廉価版機種から多機能高性能な機種に至るまで幅広く流通、その利便性が認められて広く使われている。

    このため、電子レンジで温めればそのまま食べられる食品も数多く店頭に並ぶようになった。コンビニエンスストアを中心に、風味もよく簡便な冷凍食品が取り揃えられるようになり、スナックフードコーナーには電子レンジ対応メニューが定番商品として並び、いわゆる「コンビニ弁当」と並んで、その場で温められたり、持ち帰って温めたりして食べられている。

    シャープが2005 年4月、世界累計生産台数が1億台を達成したことを発表した[7]。

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